資産取崩し時の出口戦略!!2つの4%ルールについて[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、資産の取崩し戦略の話をします。

 

資産形成に関してはiDeCoやNISAがオススメです。

資産の取崩しについてはこちらもオススメです。

 

 

4%定額取崩し

4%ルールには、定額取崩し型と定率取崩し型の2つがあります。

定額取崩し型は引退時の資産の4%を毎年取崩す方法です。

 

資産価値が上下してもその時の資産額に関わらず引退時の4%を取崩します。4%定額取崩し

トリニティスタディの研究結果

4%定額取崩し型は30年以上資産が残る可能性が非常に高いといわれています。

トリニティスタディの研究結果では

 

S&P連動ファンド50%と米適格社債50%のポートフォリオを年率4%で取り崩した場合35年後に資産が残っている確率が96%だとしています。

 

ちなみに対象期間は1926~2014年の間です。
fトリニティスタディの研究結果

96%の確率で資産が残るのは素晴らしい確率ですが、反対にいえば残りの4%は残らないということになります。

 

取崩し金額を抑えるか追加の現金を用意できるようにしておくことでより長い期間資産を残せるようになるのでそういったことも考えておきましょう。

4%定率取崩し

次に定率取崩し型の説明をします。

こちらは、現在の資産から4%を定期的に取崩す方法です。

 

現在の資産価値の変動に合わせて取崩す金額が上下します。

資産価値が低い時は取崩し額も低くなってしまいます。
4%定率取崩し

株式、券権の平均リターン

定額取崩し型の根拠は、平均リターンからインフレ率分を割り引いた分までなら取崩せるという理論になります。

 

株式と債券の平均リターンは

株式100%の平均リターン:7%

債券100%の平均リターン:4%

株式50%債券50%の平均リターン:5.5%

 

想定インフレ率は1.5%

 

株式50%債券50%の平均リターンである5.5%からインフレ率1.5%を引いた4%までは取崩せるということです。
株式、券権の平均リターン