こんにちはユキドケです。
今回は、株価の割安性をみるPBRやPERなどの指標と目安について話をします。
- 時価総額の考え方
- BPSの考え方
- EPSの考え方
- PBRの考え方
- PERの考え方
- ROEの考え方
- ROAの考え方
- 自己資本比率の考え方
- 配当性向の考え方
- 総還元性向の考え方
- 総合利回りの考え方
- 増益率の考え方
- 増収率の考え方
- 騰落率の考え方
- 信用倍率の考え方
時価総額の考え方
まずは、会社の価値の目安になる時価総額について解説します。
株式会社は、会社の株式を全て買うことで完全買収し子会社にすることができます。
したがって
1株あたりの値段である株価
に
株式の総数
をかけたものがその会社の買収価格の基準になり時価総額と呼ばれています。
実際は、株価が上がることを見越して株を買っている訳なので買収になったら株価にいくらかのプレミアムをつけた値段を提示しなければ株主は納得しません。
したがって買収の噂があるとそれを見越して株に買いが入ったりします。
BPSの考え方
1株あたりの資産をはかることができます。
計算式は
BPS = 純資産 ÷ 発行済株式数
BPSが上がることで1株あたりの資産量が増えていくので株式の価値が増加したと捉えることができます。
EPSの考え方
1株あたりの利益をはかることができます。
計算式は
EPS = 当期純利益 ÷ 発行済株式数
EPSが上がることで1株あたりの利益が増えていくので株式の価値が増加したと捉えることができます。
EPSの推移を見ることで成長性自体の増減を見ることもできます。
EPSを使った投資手法にはオニールの成長株投資があります。
PBRの考え方
会社の持つ資産と時価総額を比較して割安かをはかることができます。
実際には両方を株数で割って1株あたりの数字で計算します。
計算式は
PBR = 株価 ÷ 1株あたり純資産
一般的な目安は1倍で
1より低くなると割安
1より高くなると割高
とされます。
しかし、成長業種の場合はこれから利益が上がり資産の量が増えていくことが予想される為高い数値でも許容される場合があります。
反対に衰退している産業の場合は低い数値でも割安といいきれない場合もあります。
その為、産業の成長性なども合わせて見る必要があります。
PBRやPERを使うような割安性を重要視する投資手法はこちら
PERの考え方
会社の稼いだ純利益と時価総額を比較して割安かをはかることができます。
実際には両方を株数で割って1株あたりの数字で計算します。
計算式は
PER = 株価 ÷ 1株あたり純利益
一般的な目安は15倍で
15より低くなると割安
15より高くなると割高
とされます。
しかし、成長業種の場合はこれから利益が増えていくことが予想される為高い数値でも許容される場合があります。
反対に衰退している産業の場合は低い数値でも割安といいきれない場合もあります。
その為、産業の成長性なども合わせて見る必要があります。
PBRやPERを使うような割安性を重要視する投資手法はこちら
ROEの考え方
会社の稼いだ純利益と自己資本を比較して割安かをはかることができます。
計算式は
一般的な目安は8〜10%で
10％以上だと資本効率が良いとされています。
しかし、
製造業、不動産、インフラのような企業は低くなる傾向があり
反対に
IT、情報通信、サービス業のような企業は高くなる傾向があるとされています。
その為、業種ごとの平均値と比べてみる必要があります。
ROAの考え方
会社の稼いだ純利益と総資産を比較して割安かをはかることができます。
計算式は
一般的な目安は5%で
5％以上だと資本効率が良いとされています。
しかし、
業種によって適正な総資産額が異なります。
その為、業種ごとの平均値と比べてみる必要があります。
自己資本比率の考え方
会社の総資産(借金含)と自己資本(返済義務のないお金)を比較して会社の健全性をはかることができます。
計算式は
一般的な目安は
30%以上で安定
40%以上で銀行などの評価が高まりやすい
50％以上だと非常に健全だとされています。
しかし、
業種によって適正な自己資本比率が異なります。
その為、業種ごとの平均値と比べてみる必要があります。
配当性向の考え方
会社の純利益と株主への配当金を比較して会社の健全性をはかることができます。
計算式は
配当性向 = 配当金総額 ÷ 当期純利益 × 100%
一般的な目安は30%で
成長の止まった成熟企業だと高くなり
成長企業だと低くなる傾向があります。
高すぎる場合、配当を維持できなくなる可能性があるので注意が必要になります。
総還元性向の考え方
会社の純利益と株主への配当金＋自社株買い費用を比較して会社の健全性をはかることができます。
計算式は
総還元性向 = (配当金総額 + 自社株買い) ÷ 当期純利益 × 100%
一般的な目安は30%で
成長の止まった成熟企業だと高くなり
成長企業だと低くなる傾向があります。
高すぎる場合、配当を維持できなくなる可能性があるので注意が必要になります。
総合利回りの考え方
株式を買った際に予想される利益をかることができます。
計算式は
総合利回り = (売値 + 配当 + 優待) ÷ 買値 − 1
成長が終わって株価が安定している高配当銘柄に投資する際は値上がり分を考慮せずに配当と優待の合計利回りを総合利回りとする場合があります。
また、貸株などの利益が大きい場合そちらも含めて計算するとより実際の利回りに近くなります。
総合利回りを重要視する投資手法はこちら
増益率の考え方
企業の利益が前期(前年度期)と比べた際にどれだけ増えているかをはかることができます。
計算式は
増益率 = 当期利益 ÷ 前期利益 − 1
一般的な目安は8〜10%以上で良い
15%以上で優良となり
成長企業の場合は更に高くなります。
増収率の考え方
企業の売上高が前期(前年度期)と比べた際にどれだけ増えているかをはかることができます。
計算式は
増収率 = 当期売上高 ÷ 前期売上高 − 1
一般的な目安は
大企業で5〜10%程度
中規模、中小企業で10%以上
スタートアップ企業の場合20%以上を目指すこともあります。
騰落率の考え方
株価が期間内にどれだけ動いたかをみることができます。
年間の騰落率を見たい場合は年初の株価と年末の株価を比較します。
場合によっては配当や分配金を考慮することがあります。
計算式は
騰落率 = 期間終了時の株価 ÷ 期間開始時の株価 − 1
騰落率(配当、分配金含) = (期間終了時株価 + 配当or分配金) ÷ 期間開始時の株価 − 1
信用倍率の考え方
信用取引を使った買いポジションと売りポジションを比較して需給バランスをみることができます。
計算式は
信用倍率 = 信用買い残 ÷ 信用売り残
一般的な基準は1倍で
1倍以上なら買い優勢
1倍以下なら売り優勢
倍率が高すぎる場合、将来の利確や損切で売られやすく
逆に低すぎる場合、将来の利確や損切で買われやすくなります。
