世界恐慌について[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、世界恐慌について話をします。

 

 

時代背景

世界恐慌は20世紀前半のアメリカで発生しました。

当時のアメリカは第一次世界大戦後に復興しようとしていた主要国に貸付や投資を行い債権国になっていました。

 

貸付や投資により定期的に金利や配当を受け取る立場になった訳です。

また、自動車や家電製品の低価格化が進み分割払いも増え買いやすくなりました。

工業の発展と都市化

フォードによるベルトコンベアを使ったライン生産方式「フォーディズム」が行われると大量生産が可能になり自動車の低価格化が進みました。

 

この動きは冷蔵庫やラジオなどの家電製品にも広がり

分割払いで1回の支払いを少なくすることで庶民にも手の届く商品になりました。

工業が儲かっている反面農業は不況でした。

というのも

第一次世界大戦期に各国が生産者を兵士にしたことで減った供給をアメリカに頼った為農家は一足早く設備投資を行っていました。

 

機械化や農地の拡大により生産性が向上しましたが

戦争が終わり兵士が生産者に戻ると各国は自国で生産が可能になりアメリカからの輸入が減少します。

 

結果、生産性の向上が過剰生産につながってしまいました。

こうなると不況の農家から

工業が盛んな都市へ労働者が移るようになり

都市化が進展することになります。

株式、不動産投資の活発化

都市部に人が集まり都市化が進む反面

フロリダを始めとしたリゾート系の土地への不動産投資が流行りました。

 

株式の方は

自動車、家電、鉄鋼、ラジオなど将来有望な企業が多く盛り上がります。

信用取引というお金を借りて行う投資も盛り上がり

 

インベストメント・トラストという

お金を集めて

まとまった資金で投資する投資信託のようなものが出てきました。

この商品であれば1人では買えない株も

皆の資金を集めて買うことができるので

資金の少ない人の少額投資も可能になりました。

不況の始まり

市民はローンを組んで家や車、家電製品を買いました。

ローンは1回あたりの支払いは少ないですが定期的な支払いになるので

将来の消費を先食いする形になります。

その為、ローンによる消費の拡大は長く続けることは困難です。

 

また、信用取引も流行っていましたがコチラは

株が下がって借金を返せない場合、他の資産を売って損失の帳尻を合わせなくてはなりません。

その為、暴落時は売りが売りを呼んで様々なものが大きく下落することになります。

企業は、市民のローンを使った沢山の消費を見て

その需要を満たすように設備投資を行います。

しかし、先程説明した通り

 

ローンは需要の先食いです。

今の消費は多くても未来の消費は減少します。

また、投資で利益がでると資産効果により消費にプラス効果がでますが

逆に投資で不利益がでると逆資産効果で消費が冷え込みます。

 

このことから不況になった際には需要が大きく減少し過剰生産になってしまいます。

企業の設備投資の借金

個人のローンや信用取引

これらの借金で破産が起こると銀行が損をします。

 

この時代の銀行では預金の保護が甘く銀行破産時に預金が全損してしまいます。

この為、銀行破産の噂がでると皆が預金を引き出そうとします。

 

この引き出しにより本来問題ない銀行が資金繰りに困り

融資の必要な企業に貸出ができなくなりました。

銀行融資が滞り企業破綻が起き労働者が解雇されると消費が更に減り

企業利益が減る。

更に破綻や借金返済が滞るといった負のループが起こります。

金本位制時の金融政策の限界

本来であれば不況になると

利下げを行いお金を借りやすくし

通貨供給量を増やしたり

財政政策で景気刺激策をしたりします。

 

しかし、金本位制では

金の量が通貨の量なので自由に通貨量を増やすことはできません。

また、利下げをすると

金利の高い国へ金が流出する為、通貨量が減ってしまいます。

 

この為、満足な金融政策が行われませんでした。

また、不況が始まった当初は

財政政策に関しても古典派経済学の経済的自由主義に囚われており

需要と供給で経済は自然といい形に収まるので政府は手を出すべきではないという考えのもと政府支出には消極的で満足な支援はされませんでした。

不況が世界へ

アメリカは第一次世界大戦の戦後復興で貸付や投資を主要国に行っていました。

しかし、アメリカが不況になるとそれらの貸付や投資を引き上げることになります。

コレによりアメリカの資金を当てにしていた国は資金繰りに困りました。

また、アメリカは輸入品に関税かけて自国企業の保護をしようとします。

コレに対する報復関税が始まり世界の貿易量が減少することになります。

するとアメリカとの貿易に頼っていた国も苦しくなりました。

他のバブルや不況

18世紀オランダで起こった最初のバブルです。

バブルの語源になった南海泡沫事件についてはこちら

通貨発行によって発生したバブルです。

産業革命時代の交通インフラバブルはこちら

20世紀後半の戦後アメリカで起こったバブルです。

相場に合わせて戦略を変える!!スタイルローテーションについて[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、スタイルローテーションについて話をします。

 

 

スタイルローテーションについて

相場の状況をみてよりパフォーマンスが高くなるように投資スタイルを変更する手法です。

 

投資スタイルとしてメジャーなものは

グロース株(成長株)とバリュー株(割安株)です。

 

このブログで紹介したグロース株投資はオニールのCAN-SLIM法です。

バリュー株投資はティリングハストの投資法があります。

これらの投資手法を用い

グロースが強い相場ではオニール

バリューが強い相場ではティリングハスト

といった様に使い分けます。

 

投資対象全てを変える必要はなく割合を偏らせるような使い方でもいいです。

 

他には大型株と小型株でスタイルを変更したり

アメリカ株と新興国株

株式と債券

などで割合を変えても良いかもしれません。

 

相場の状況を知るには相場サイクルやクレジットサイクルなどが役に立ちます。

相場サイクルに関しては4つの時期がありそれぞれに伸びやすい株がある為、コレ自体を使ったスタイルローテーションもできそうです。

他の投資戦略

伝統的な投資手法である株式60債券40ポートフォリオを知りたい方はこちら

投資を経験したことない方向けに無リスク資産を多めに組み込む戦略であればカウチポテトポートフォリオです。

暴落時に安心感があります。

少額から投資をしたい場合はこちら

債券が多めで安全性の高い投資であればオールシーズンズポートフォリオがあります。

攻めた投資をしたいのであればコアサテライト戦略です。

資産の多くの部分は分散の効いたインデックスで安定運用し少数の資産で個別株などの攻めの投資を行います。

ウォーレン・バフェットがオススメしていたポートフォリオはこちら

長期で資産形成をしたい場合はこちら

相場を見ないことによって長期投資しやすくする投資法です。

優待投資についてはこちら

年齢に合わせてのリスクを調整するならライフサイクル別アセットミックスです。

資産が十分に増えたあとは、出口戦略を考えた投資を考えるのも良いかもしれません。

日本の年金ポートフォリオについてはこちら

割安株についてはこちら

成長株の見分け方はこちら

ダウ平均の高配当投資はこちら

通貨ごとの金利差を利用した投資手法はこちら

通貨価値の下落を利用した取引はこちら

投資は良いものを長く持て!!スノーボール戦略について[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、スノーボール戦略について話をします。

 

 

スノーボール戦略について

スノーボール戦略はウォーレン・バフェットが自身の資産形成を例えて使ったことが始まりです。

 

バフェットの投資は割安株を長期にわたって持つタイプで

長期間利益を再投資することで複利効果により資産が雪だるま式に

増えていくことからスノーボール戦略といわれています。

この戦略の核になるのは利益や配当の再投資です。

例えば

投資資金100万円で利益が年1%と仮定すると

1年目の利益は1万円です。

しかし、2年目は投資資金が101万円になり

利益は同じ1%でも1万100円と増加します。

 

コレを繰り返すことで複利の力を使います。

3つのポイント

①持続的にリターンを得られる投資対象

長期間投資をしなくてはいけないので成長が継続できるのか

もしくは

利益を配当で払い続けることができるのか

を見なくてはいけません。

 

「初心者だから探せないよ」という方はコチラ

ざっくりいうと妻に自分がこの世を去ったら資産は

S&P500に90%

短期の米国債に10%

で投資してね

って書いてたよって話です。

 

②長期の複利効果

投資期間が長いほど複利効果が大きくなります。

その為できるだけ若いうちから始めた方が有利になります。

 

③継続

長期投資の期間中に暴落することもあります。

そうした時も途中で辞めず継続することが大事になります。

他の投資戦略

伝統的な投資手法である株式60債券40ポートフォリオを知りたい方はこちら

投資を経験したことない方向けに無リスク資産を多めに組み込む戦略であればカウチポテトポートフォリオです。

暴落時に安心感があります。

少額から投資をしたい場合はこちら

債券が多めで安全性の高い投資であればオールシーズンズポートフォリオがあります。

攻めた投資をしたいのであればコアサテライト戦略です。

資産の多くの部分は分散の効いたインデックスで安定運用し少数の資産で個別株などの攻めの投資を行います。

ウォーレン・バフェットがオススメしていたポートフォリオはこちら

優待投資についてはこちら

年齢に合わせてのリスクを調整するならライフサイクル別アセットミックスです。

株式などの資産は経済や金利の状況によって買われやすいモノ買われにくいモノが変わってきます。

そういった状況を考慮した投資をしたいのであればこちらの記事がオススメです。

資産が十分に増えたあとは、出口戦略を考えた投資を考えるのも良いかもしれません。

日本の年金ポートフォリオについてはこちら

割安株についてはこちら

成長株の見分け方はこちら

ダウ平均の高配当投資はこちら

相場に合わせて投資スタイルを変える投資はこちら

通貨ごとの金利差を利用した投資手法はこちら

通貨価値の下落を利用した取引はこちら

手数料の罠と隠れコスト[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、手数料の罠について話をします。

 

 

手数料の罠について

高い手数料により資産の成長を阻害してしまう罠です。

インデックスファンドなどは年利で平均6〜8%位ですから

手数料で1%取られるだけでも資産の増加ペースを大きく減らしてしまいます。

 

主な手数料は

①販売手数料

②信託報酬

③信託財産留保額

等があり目論見書に記載されています。

 

この手数料ですが、購入時の目論見書に記載されていないモノもあります。

後から運用報告書で判明する「隠れコスト」というものになります。

隠れコスト

隠れコストには種類があります。

①売買委託手数料

株や投資信託を買う際にかかるコストです。

取引数が多い方がより多くのコストがかかります。

 

頻繁に売買するアクティブファンドは高くなる傾向があります。

 

②海外保管費用

資産を現地の金融機関で保管する際にかかるコストです。

 

③監査コスト

監査法人に支払うコストです。

 

④信託事務の諸費用

 

などがあります。

こういったコストは運用報告書により見ることができるので確認してみましょう。

 

また、為替ヘッジ商品にはヘッジコストというものがあり

こちらも注意が必要です。

 

金利の通貨の商品を低金利の通貨でヘッジして持つ場合は

コスト分の支払いが発生し

逆に低金利の通貨の商品を高金利の通貨でヘッジして持つ場合は

コスト分を受け取ることができます。

 

コストは両国の短期金利を比較して決まります。

 

為替ヘッジについて詳しく知りたい場合はこちら

他の投資、経済系罠

割安株や高配当株で発生するトラップです。

チャートで発生するダマシなどによるトラップです。

金融政策が機能しなくなるトラップです。

流動性の罠[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、流動性の罠について話をします。

 

 

通常の金融政策について

金融政策では、高インフレ&好景気の状態では利上げをして景気を引き締めます。

逆に低インフレ&不景気の状態では利下げをして景気拡大させます。

こうやって景気をコントロールすることで中立水準を目指します。

次に金利を動かすことで景気をコントロールするメカニズムを見ていきます。

インフレに対して金利が低い状態では資金需要が増えて景気拡大効果が発生します。

逆にインフレ率よりも金利が高い状態では資金需要が減少し景気引き締め効果が発生します。

 

インフレ率2%で価格100万円の商品を1年後に買う場合

100万円+2万円(インフレ)=102万円

に対して

金利1%で価格100万円の商品をいま買い1年で返済する場合

100万円+1万円(金利)=101万円

 

となり借金をして買った方が安く買えて得します。

インフレ率よりも金利が高い場合は

金利3%で価格100万円の商品をいま買い1年で返済する場合

 

100万円+3万円(金利)=103万円

となり1年後に買った方が安く買えます。

その為

金利<インフレ率では資金需要が増えて

金利>インフレ率では資金需要が減ります。

流動性の罠について

先程の話では金利を下げると資金需要が増えて景気が良くなり

金利を上げると資金需要が減って景気が弱くなる効果がありました。

 

しかし、資金需要がない場合は金利を下げても景気を刺激することができません。

金利>インフレ率の状態では資金需要が減る訳ですが

インフレ率がマイナスになっていると

金利<インフレ率にすることが不可能になります。

 

なぜなら市中の銀行は営利目的で営業しているので0%以下の儲からない金利では貸し出しをしないからです。(零金利制約)

つまり、金利をマイナスにできないため

インフレ率がマイナスである場合

資金需要を作ることができなくなり金融政策で経済をコントロールすることができなくなる訳です。

 

このように金利を限界まで低くしても景気を刺激できない状態を流動性の罠といいます。

 

金利を限界まで下げた状態ではこれ以上の利下げはできず

利上げはできる状態なので利上げによる金融引き締めを恐れて投資から資金が逃げやすくなります。

他の投資、経済系罠

割安株や高配当株で発生するトラップです。

チャートで発生するダマシなどによるトラップです。

手数料により資産の成長を阻害するトラップです。

バリュートラップと高配当の罠について[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、バリュートラップと高配当の罠について話をします。

 

 

バリュートラップについて

PERやPBRなどの指標で割安だと思われる株を買うがその後、株価が上がることがなく長期低迷してしまう状態です。

指標について知りたい場合はこちら

高配当の罠について

高配当につられて株を買うが減配などで暴落、低迷してしまう状態です。

罠が発生する理由について

株価が割安になっているのには理由があります。

主な理由は

①好決算により割安化

好決算により指標が良化し割安化また、その後の増配で高配当化する場合です。

 

この場合は、基本的に罠化はしません。

 

②将来をおり込み割安化

悪材料などにより将来の業績悪化を予測して株価が先に下る場合です。

現在の指標と株価を比べたら割安ですが将来的には指標の悪化で正当化されてしまいます。

 

この場合、罠化する可能性があります。

 

③市場に注目されず割安放置

株価は割安ですが他に優先される投資対象がある場合、割安のまま放置されることがあります。

 

この場合、いつまでも注目されずバリュートラップになる可能性があります。

反面、業績は良いので高配当の罠にはなりにくいと思われます。

 

④災害などで一時的に株価下落

災害や相場全体の暴落に巻き込まれて下落するパターンです。

会社そのものに悪い部分が無い場合、悪材料がなくなった際に相場の巻き戻しが起こる可能性があります。

 

一時的な要因で割安化しているだけなので罠化はしにくいと思われます。

 

⑤不祥事などによる会社不信により株価下落

会社に問題があって下落しているパターンです。

問題によっては別部署や別店舗でも同様の不祥事が発生する可能性もあります。

また、問題を解決しても経営者の考え方が常識外れの場合別の問題が発生することもあります。

 

会社不信からブランドイメージが毀損する場合、長期の株価低迷、減配などになり罠化するおそれがあります。

他の投資、経済系罠

チャートで発生するダマシなどによるトラップです。

手数料により資産の成長を阻害するトラップです。

金融政策が機能しなくなるトラップです。

ブルトラップとベアトラップについて[画像で簡単に分かりやすく解説]

こんにちはユキドケです。

今回は、ブルトラップとベアトラップについて話をします。

 

 

ブルトラップについて

強気の罠のことで下降トレンド中に一時的に上値抵抗線を超えてトレンド転換を匂わせ買いを誘ったところで一気に下げて買い方の損切を巻き込み大きく下げさせるトラップです。

 

デッドキャットバウンス(亡くなったネコも高いところから落とすと飛び上がる)という格言もあり警戒されています。

 

取引量が少ない相場では少ない資金でチャートが動くため発生しやすく警戒が必要です。

ベアトラップについて

弱気の罠のことで上昇トレンド中に一時的に下値抵抗線を超えてトレンド転換を匂わせ売りを誘ったところで一気に上げて売り方の損切を巻き込み大きく上げさせるトラップです。

 

取引量が少ない相場では少ない資金でチャートが動くため発生しやすく警戒が必要です。

長期投資でも注意

NISAでオルカンやS&P500を長期投資している場合でも短期的な下落で売りたくなってしまう場合があります。

 

NISA損切民なんていわれるように一時的な下落に耐えられない人がいる訳です。

そういった場合は、チャートを長期間みれるように変えて上昇トレンドの中の押し目何だということを再確認するのが大切です。

他の投資、経済系罠

割安株や高配当株で発生するトラップです。

手数料により資産の成長を阻害するトラップです。

金融政策が機能しなくなるトラップです。